西島 雄一郎 先生 医療法人社団一志会 西島脊椎クリニック 理事長 整形外科
1.ご専門の分野について 専門は整形外科で、脊椎の低侵襲手術を中心としている。 頚椎では頚椎椎間板ヘルニア、変形性頚椎症による脊椎神経根の圧迫障害、後縦靭帯骨化症を対象としている。腰椎では腰椎椎間板ヘルニア、腰部脊柱管狭窄症、腰椎の不安定症を対象としている。 年間400例(頚椎200例、腰椎200例)の手術を行っている。内訳は、頚椎は顕微鏡下での前方除圧術・固定術が200例である。腰椎は顕微鏡下での後方除圧術が150例、後方固定術が50例である。 2.ご専門分野に関わる既存の医療機器について ■この10年で、診療成績の向上や患者QOLの向上におおいに貢献したと考えられる医療機器 a)診断 i)MRI、CT MRIとCTが進歩した。MRIの精度が向上して画像が鮮明になった。CTは3次元画像化が進歩した。MRI、CTの装置そのものに加えビューアシステムの改善も大きい。ビューアシステムの改善によって、診断しやすさが向上しただけでなく、患者説明のしやすさも向上した。 MRIの普及を背景に、この10年でヘルニア治療のパラダイムが大きく変化した。頚椎でも腰椎でも7割のヘルニアは自然吸収されることがわかってきた。このことで観血的手技を行う必要性が低下した。当院ではヘルニアのレーザー治療は行わなくなった。ヘルニアが自然吸収されることがわかってきた一番の要因は、MRIが一般的に使用されるようになり、脊椎の画像を多回数撮影して経過観察が行われるようになったことである。以前は、術前に1度X線造影されるだけであり、経過観察のたびに画像診断が行われることはなかった。 b)治療 i)手術顕微鏡 手術顕微鏡は手術の正確性・安全性の向上と情報共有の2つの点において進歩した。まず、画質と操作性の向上によって手術の正確性と安全性が向上した。また、補助モニターに取り付けたハイビジョンカメラにより、術者が手術顕微鏡で見ている映像を他のスタッフや別室の患者家族と共有することが可能になった。肉眼による手技では術者自身にしかわからなかった情報を皆で共有できるようになったということは、説明責任と透明性確保に関して、きわめて大きな進歩といえる。 ii)脊椎固定具 脊椎固定具が進歩した。高さを調整するケージが開発され採骨をせず局所の自家骨のみで手術できるようになった(西島先生ご自身が開発したケージを使用している)。細かい点ではインスツルメントの改良がなされ、操作、設置しやすくなった。 ■既存の医療機器の改良すべき点について a)治療 i)高倍率でも十分立体視できる手術顕微鏡 高倍率でも十分立体視できる手術顕微鏡が望まれる。ハイビジョンが導入されるなど画質、操作性は格段に改良されたが、顕微鏡は高倍率になると被写界深度が浅くなるため、立体感が不足してくる。低から高倍率まで一定の被写界深度のレンズ機構により、倍率によらず十分な立体視が可能な手術顕微鏡が望まれる ii)簡便で正確なナビゲーションシステムが望まれる。 簡便で正確なナビゲーションシステムが望まれる。現在のナビゲーションシステムは確実性が不足しているため当院では使用していない。 iii)患者移動が不要な術中CT、術中MRI 患者移動が不要な術中CT、術中MRIが望まれる。X線透視装置のように手術を中断することなく撮影できるものがほしい。現在の術中CTは手術台のそばにCTが設置されたもので、CT撮影時には手術を中断して手術台を移動させる必要がある。 iv)術中脊髄電気生理モニタ 術中脊髄電気生理モニタが望まれる。この30年来進歩していない。脊髄に影響が生じると電位が変化することを利用して電位を計測するが、正確性に欠けている。脊髄の電気生理を正確にモニタリングでき、アラームを発信することができれば、脊髄の損傷をより確実に防止できる。 3.実現が望まれる新規の医療機器について a)診断 i)超音波による脊髄診断技術 超音波による脊髄診断技術が望まれる。超音波は無害である。他の整形外科領域では超音波の導入が進んでいるが、脊椎・脊髄には導入されていない。 b)治療 i)靭帯骨化に着目した脊髄圧迫予防・除圧薬 靭帯骨化に着目した脊髄圧迫予防・除圧薬が望まれる。脊髄圧迫の原因は、後縦靭帯や横靭帯が肥厚し、かつ骨化することではないかと考えている。骨化を生じる機序と逆の作用をする薬剤を靭帯に注入することで骨化した靭帯を正常な状態に回復させたり、骨化を防止したりできるのではないか。このような薬物治療が実現すれば、外科的な除圧術を代替する可能性がある。骨化症は難病であり外科的治療のリスクも高い。外科的治療でなく薬物治療で治る時代になれば患者のQOLを大いに向上させられるだろう。 4.その他、医療機器の研究動向や今後の医療機器開発の方向性に対するご提言について 【企業との共同研究について】 企業等との共同研究については現在は考えていない。 【筋骨格系疾患の診断・治療の方向性について】 i)低侵襲医療による早期の離床と機能回復 低侵襲医療の方向に向かうべきである。低侵襲とは単に侵襲が少ないということではない。筋骨格系領域の治療は全般に、術後は「外固定」、「安静」、「リハビリ」という流れだったが、低侵襲医療の進展により「外固定」と「安静」がなくなる。手術で強固に固定し、すぐに動かせるようになる。長期の入院は必要なくなる。術後全身状態の回復と傷の管理が外来可能であれば、きわめて短期間の入院で済む。昔は3ヶ月入院していた固定術が今では3日で退院できるようになっている。
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