１．ご専門の分野について
専門は股関節である。現在はスポーツ整形で、膝や肘の治療にも携わっている。
スポーツ整形で内視鏡的な手術が圧倒的に多い。スポーツ整形では早期の現場復帰が求められる。そこで培ったノウハウを他の患者にも還元している。
２．ご専門分野に関わる既存の医療機器について
■この10年で、診療成績の向上や患者QOLの向上におおいに貢献したと考えられる医療機器
a）診断
i）ＭＲＩ、ＣＴ
ＭＲＩ、ＣＴの撮影時間が短くなり画像がよくなった。画像診断の精度があがった。
1.5テスラＭＲＩの導入と検査技師の撮影技術の向上によって、たとえば打撲に関して単純写真では写らない不顕性骨折などの所見が得られるようになった。ＣＴ、ＭＲＩの精度があがったことで、内視鏡で確認した場合に、術前診断と異なることが少なくなった。
b）治療
i）内視鏡
内視鏡は、ビデオシステムや操作性が進歩した。洗練され、簡便に使用できるようになった。
■既存の医療機器の改良すべき点について
a）診断
i）膝不安定測定器
現在KT-1000,KT-2000があるが、膝前方不安定性の測定しかできない。臨床的には回旋不安定性を含めた膝動揺性の測定機器が望まれる。
b）治療
i）より細径で十分な明るさの内視鏡
より細径で十分な明るさの内視鏡が望まれる。細径の内視鏡は小さな関節に入れられる。ただし、径を細くすると光源のファイバの本数が減るため、暗くなり処置をしにくくなってしまう。現在は４mmの関節鏡が主に使われている。細いほうがよいが４mm以下にすると十分な明るさが確保できない。
ii）先端部分を動かせる内視鏡
先端部分を動かせる内視鏡が望まれる。関節鏡手術では外套を使用するが、股関節など深い部位を見るときは長い外套管が必要となる。外套が長くなると内視鏡の自由度がなくなる。先端を動かせるようにすると、可視範囲が広くなるだろう。ただし、内視鏡を抜くときに外套の端で引っかかり、内視鏡を損傷するなどのトラブルを生じない構造にしておく必要がある。視野が広がれば、内視鏡手術が大きく変わるだろう。
３．実現が望まれる新規の医療機器について
a）診断
i）痛みの部位・程度測定器
痛むところは充血するので骨シンチでRIの集積等である程度痛みの部位を客観的に知ることはできる。より簡便で客観性のある痛みの測定器の実現が望まれる。
b）治療
i）ディスポ部分が少なく滅菌消毒が簡便な内視鏡手術器具
ディスポ部分が少なく滅菌消毒が簡便な内視鏡手術器具が望まれる。現在は、シェーバー本体がディスポとなっている。１本約３万円である。１回の手術で３種類使い、それだけで９万円である。ディスポ部分を毎回新品に取り替える費用は保険上考慮されておらず、病院側の負担となる。手術ごとに新品と取り替えが必要なディスポ部分を削減し、かつ滅菌消毒が簡便な手術器具があれば、内視鏡手術をより行いやすくなる。
４．その他、医療機器の研究動向や今後の医療機器開発の方向性に対するご提言について
【企業との共同研究について】
企業等との共同研究については、企業等が試作したものを使用し、それに対してアドバイスをすることはできる。製品の図面をひいたりすることはできない。
【筋骨格系疾患の診断・治療の方向性について】
i）医療機器の内外価格差について
欧米企業の製品は、日本国内では他の国々で販売されるときに比べて価格が高く設定されている。たとえば、まったく同じ製品が中国や東南アジアでは日本国内の３分の１の価格で売られている。高額な機器の新製品をレンタルしてもらえたり、使用しなかった人工関節を引き取ってもらえたりといったメーカーと病院のもたれあい構造があるにせよ、大きすぎる内外価格差は問題と感じている。
内外価格差の解消のためにも国内メーカーから安価な製品が開発されることに期待したい。ただ、これまでに国内メーカーの製品も開発されてきたが、今のところグローバルに使用されている欧米企業の製品のほうが安定感、信頼感において優れていると感じられる。
ii）医療機器の進歩と医療費の負担について
医療機器の進歩と医療費の負担について社会的な議論が必要である。技術の進歩をいかに医療に取り入れ、誰が負担するか、悩ましい問題である。新しい医療機器が開発されたときに、国、機器開発・販売会社、病院、患者が応分の負担をするための新たな枠組みを考えていく必要があるのではないか。
こうした文脈では混合診療の議論も出るが国民皆保険の維持が重要である。国民全員が豊かなわけではなく、十分な医療を受けられる人が全体の１割に満たなくなるかもしれない。格差の強調される社会は日本にはなじまない。医療は万人のものという認識で、みんなで負担するという考え方、国民皆保険をよくしていくことが重要である。
米国の成り立ちから考えて日本のような皆保険制度はありえないだろう。自由を求めて、自分で自分を守るという人達が英国から移住したのである。ピストルをもって自衛する文化がある。こうした社会では皆保険は根付きにくい。現在の米国の医療制度を手本にして、日本が追いかけていくということは正しいことではない。
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